iDeCoと住宅ローン控除を併用して最大限の節税を実現する方法

節税を最大限に活用するためには、iDeCo（個人型確定拠出年金）と住宅ローン控除をうまく組み合わせることが重要です。

この記事では、iDeCoと住宅ローン控除の仕組みを詳しく解説し、両者を併用することでどれほどの節税効果が得られるのか、具体的なシミュレーションを交えながら説明します。

さらに、おすすめの証券会社も紹介し、どのように最適な節税対策を行うかについて詳しく見ていきます。この記事を参考に、あなたも賢く節税を実現しましょう！

iDeCoと住宅ローン控除で最大限の節税を実現する方法

iDeCoと住宅ローン控除の基本的な仕組み

まずは、iDeCoと住宅ローン控除について、それぞれどのような仕組みで節税されるのかを確認していきましょう！

住宅ローン控除の仕組み

住宅ローン控除は、税額控除として所得税や住民税から一定額を差し引くことができる制度です。

新築住宅では13年間、中古住宅では10年間にわたり、ローン残高の0.7%が控除対象となります。

控除しきれなかった所得税は、住民税から最大9万7,500円まで差し引くことが可能です。

2024年1月から、制度の変更により、省エネ基準を満たさない住宅は対象外となります。

最新の住宅ローン控除の上限金額は以下の通りです。

住宅の種類		借入限度額		控除期間	控除率
区分	住宅性能	子育て世帯・若者夫婦世帯（※1）	その他
新築・買取再販住宅	長期優良住宅・低炭素住宅	5,000万円	4,500万円	13年間	一律0.7%
	ZEH水準省エネ住宅	4,500万円	3,500万円
	省エネ基準適合住宅	4,000万円	3,000万円
	その他の住宅	0円（※2）		10年間
既存住宅	長期優良住宅・低炭素住宅	3,000万円		10年間
	ZEH水準省エネ住宅
	省エネ基準適合住宅
	その他の住宅	2,000万円

※2022年の税制改正後の内容を提示しています。

※2022年以前の住宅ローン控除では、控除率がローン10年目までは1%、11〜13年間は「年末残高×1%」もしくは「建物価格×2%÷3年」となり、いずれか低い額が差し引かれます。住民額の上限は年間13万6,500円です。

住宅ローンについては新卒２年目でマンション購入した私が詳しく書いているのでそちらも参考にしてください！

iDeCoの仕組み

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、積み立てた掛金が全額「小規模企業共済等掛金控除」として所得税と住民税から差し引かれる制度です。

掛金の限度額は加入者の属性によって異なり、例えば自営業者であれば月額6万8,000円、会社員であれば2万3,000円まで拠出可能です。

加入資格	対象者	拠出限度額
第1号保険者もしくは任意加入被保険者	自営業者など	月額6万8,000円※国民年金基金の掛金もしくは国民年金の付加保険を納付している場合、それらの金額を控除した額
第2号被保険者	企業年金がない会社員	月額2万3,000円
	企業型DCにのみ加入している会社員	月額2万円
	企業型DC・DBに加入している会社員	月額1万2,000円
	DBにのみ加入している会社員	月額1万2,000円
	公務員
第3号被保険者	専業主婦（夫）	月額2万3,000円

iDeCoと住宅ローン控除の併用メリット・デメリット

iDeCoと住宅ローン控除の併用はできます。

メリット、デメリットを見ていきましょう！

メリット

iDeCoと住宅ローン控除を併用する最大のメリットは、税金の軽減額が増えることです。

例えば、年収700万円で住宅ローン残高が3,000万円の人が、iDeCoに毎月2万3,000円を積み立てる場合、年間で約29万2,800円の節税効果が得られます。

デメリット

一方、iDeCoの掛金は60歳まで引き出せないため、住宅ローンの繰上返済に充てることはできません。計画的に無理のない範囲で利用することが重要です。

iDeCoと住宅ローン控除の併用時の注意点

iDeCoと住宅ローン控除を併用する際は、支払う税額の範囲を超えると節税効果が薄れてしまうため、所得税や住民税から差し引く方法を工夫する必要があります。また、夫婦でペアローンにするなどの対策も検討すると良いでしょう。

具体的なシミュレーション

年収400万円の場合

年収400万円の会社員Aさんが、2022年に住宅を購入し、現在の住宅ローン残高が2,000万円、iDeCoに毎月5,000円を拠出する場合iDeCoによる税金の軽減額は9,000円、住宅ローン控除は14万円となり、合計で14万9,000円の税控除が受けられます。

年収500万円の場合

年収500万円の会社員Bさんが、2017年に住宅を購入し、現在の住宅ローン残高が1,500万円、iDeCoに毎月2万3,000円を拠出する場合、iDeCoによる税金の軽減額は5万2,000円、住宅ローン控除は15万円となり、合計で20万2,000円の税控除が受けられます。

年収600万円の場合

年収600万円の会社員Cさんが、2023年に住宅を購入し、現在の住宅ローン残高が3,000万円、iDeCoに毎月2万3,000円を拠出する場合、iDeCoによる税金の軽減額は5万5,200円、住宅ローン控除は21万円となり、合計で26万5,200円の税控除が受けられます。

おすすめの証券会社

iDeCoを始める際のおすすめの証券会社は以下の通りです。

おすすめの証券会社

SBI証券 SBI証券は、iDeCo口座開設数が最も多い証券会社です。セレクトプランでは、eMAXIS Slimシリーズを含む多様なインデックスファンドに投資できます。

マネックス証券 マネックス証券は、顧客満足度ランキングで4年連続1位を獲得しています。特にNASDAQ100指数に連動する商品が購入できる点が特徴です。

松井証券 松井証券は、老舗のネット証券で、eMAXIS Slimや楽天バンガードシリーズを取り扱っています。SBI証券や楽天証券の利点を併せ持つ投資を希望する人におすすめです。

ちなみに口座開設するならハピタスからするのが一番お得です！

まとめ

iDeCoと住宅ローン控除を併用することで、税金の軽減効果を最大限に引き出すことができます。

節税効果を高めるためには、控除額が支払う税額を超えないように計画的に利用することが重要です。

また、ペアローンやフラット35などの活用方法も検討すると良いでしょう。

この記事で紹介した具体的なシミュレーションやおすすめの証券会社を参考にして、自分に最適な節税対策を見つけてください。しっかりとした計画を立て、賢く節税を実現しましょう！

住宅ローンについては新卒２年目でマンション購入した私が詳しく書いているのでそちらも参考にしてください！