iDeCoと新NISAは併用できる？メリット・デメリットと効果的な組み合わせ方を徹底解説

資産運用を始める際に「iDeCoと新NISAのどちらを選ぶべきか」「両方の制度は併用できるのか」といった疑問をお持ちの方も多いでしょう。

特に、2024年から開始された新NISAは、従来の制度と大きく異なるため、選択に迷う方も多いはずです。

この記事では、iDeCoと新NISAの概要を詳しく解説し、効果的な併用パターンを紹介します。

iDeCoと新NISAを上手に活用して賢く資産形成を目指す方は、ぜひ参考にしてください。

iDeCoと新NISAは併用できる？併用できる組み合わせとそのメリット

iDeCoと新NISAを併用できるかについて疑問をお持ちの方も多いでしょう。

結論から言えば、iDeCoと新NISAを併用することは可能です。

NISAの制度改正により、新NISAではつみたて投資枠と成長投資枠の併用もできるようになり、以下の3つの組み合わせでの併用が可能です。

それぞれの制度について、概要やメリット・デメリットを確認しておきましょう。

iDeCoとは？概要とメリット・デメリット

iDeCoの概要

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、公的年金に加えて個人が任意で加入できる私的年金制度です。

2001年に開始され、2024年1月時点で加入者は320.7万人に拡大しています。

加入対象は20歳以上65歳未満で、掛金は月額5,000円から設定可能。

掛金は年1回、1,000円単位で変更できますが、上限は職業によって異なります。

掛金は全額所得控除され、運用益も非課税です。

引き出しは原則60歳以降で、一時金・年金・一部一時金と一部年金の組み合わせから選択します。

*参照：iDeCo公式サイト

iDeCoのメリット

iDeCoの主なメリットは、所得控除や退職所得控除などの節税効果です。

例えば、サラリーマンが毎月2万円を積み立てる場合、年間24万円が総所得から控除され、所得税と住民税が軽減されます。

また、iDeCoの運用益は非課税で受け取れるため、一般的な投資よりも手元に残る利益が多くなります。

掛金の受取時にも退職所得控除や公的年金等控除を利用でき、税制面での優遇が多い点も魅力です。

iDeCoのデメリット

一方、iDeCoのデメリットは、原則として60歳まで引き出せないことです。

このため、長期的な資産形成には向いていますが、短期的な現金化には不向きです。

数年後や緊急時にまとまった資金が必要な場合には、他の資産運用方法を検討する必要があります。

新NISAのつみたて投資枠とは？概要とメリット・デメリット

つみたて投資枠の概要

新NISAのつみたて投資枠は、旧制度のつみたてNISAを引き継ぎ、2024年から改定されました。特徴は以下の通りです：

つみたて投資枠のメリット

つみたて投資枠のメリットは、非課税で運用できること、手間をかけずに運用できること、安定的な投資成果が期待できること、そして厳選された銘柄から選べることです。

メリットをまとめると以下の通りです。

つみたて投資枠で購入した商品を運用し自動積立設定により、毎月の投資が簡単に続けられるため、忙しい方でも手間をかけずに資産形成が可能です。

ドル・コスト平均法により、長期的なリスク分散も図れます。

つみたて投資枠のデメリット

一方、デメリットは以下になります。

投資信託は株式などと比較して値動きが小さいため、短期間で大きな利益を得るのは難しく、即座に利益が出る可能性も低いです。

そのため、長期的な視点でコツコツと積み立てていくことが重要です。

つみたてNISAの投資枠では、年間120万円までの投資信託を購入することが可能です。

毎月同額を積み立てる場合、最大で毎月10万円を積み立てることができます。

年間120万円を超えて投資することはできませんが、さらに投資を行いたい方は、成長投資枠を活用することができます。

また、つみたてNISAでは、長期の積立・分散投資に適した投資信託のみ購入可能で、上場株式を購入することはできません。

上場株式の購入を希望する場合は、成長投資枠を利用するのが適しています。

新しいNISA制度の対象は18歳以上の成人のみであり、17歳以下の方は新NISA口座を開設できません。そのため、つみたて投資枠を含む新NISAを利用することはできません。

新NISAの成長投資枠とは？概要とメリット・デメリット

成長投資枠の概要

新NISAの成長投資枠では、つみたて投資枠の対象商品に加え、上場株式などの対象外の商品も購入可能です。2024年の制度改定により、つみたて投資枠と成長投資枠の併用が可能となり、つみたてNISAの商品に投資しながら対象外の商品にも非課税で投資できます。

成長投資枠の特徴は以下の通りです：

成長投資枠のメリット

成長投資枠のメリットは、非課税で運用できること、保有株式の配当も非課税であること、スポット購入と積立投資の両方に対応していること、そして対象商品が豊富であることです。

成長投資枠での運用は、多様な投資先を選ぶことができ、投資の自由度が高まります。

成長投資枠のデメリット

デメリットとしては、損益通算や繰越控除に非対応であること、年間240万円を超えて投資できないこと、17歳以下は利用できないことが挙げられます。

iDeCoと新NISAの効果的な組み合わせ方

iDeCoと新NISAを併用する場合、投資枠をどう組み合わせるべきか、どのような商品を選ぶべきかを迷うことも多いでしょう。

ここでは、具体的な併用シミュレーションを紹介します。

攻めのポートフォリオ（例：30代のサラリーマン）

将来の大きな支出に備えつつ、老後資金も積み立てたい30代サラリーマンの場合、月に5万円の余剰資金があります。

この場合、新NISAに月3万5,000円、iDeCoに月1万5,000円を配分します。

	毎月の拠出額	ポートフォリオ例
新NISA	3万5,000円	株主配当のある国内株式：30% S&P500と連動する投資信託：30% 高いリターンを狙えそうな米国株：40%
iDeCo	1万5,000円	全世界株式と連動する投資信託：50% S&P500と連動する投資信託：50%

守りのポートフォリオ（例：40代の自営業）

老後の資産形成を重視したい40代自営業の場合、月に4万円の余剰資金があります。この場合、新NISAに月1万円、iDeCoに月3万円を配分します。

• 新NISA：1万円（全世界株式連動投資信託）
• iDeCo：3万円（国内外の株式や債券、不動産に分散投資が可能なバランスファンド）

	毎月の拠出額	ポートフォリオ例
新NISA	1万円	全世界株式と連動する投資信託
iDeCo	3万円	国内外の株式や債券、不動産に分散投資が可能なバランスファンド

iDeCoを始める際におすすめの証券会社

iDeCoを始める際には、以下の証券会社がおすすめです：

SBI証券

iDeCo口座開設数1位。運営管理手数料が無料で、「eMAXIS Slim」シリーズを含む多様なインデックスファンドに投資可能です。

マネックス証券

オリコン顧客満足度ランキング「iDeCo証券会社」部門で4年連続総合第1位。運営管理手数料が完全無料で、投資初心者にもおすすめです。

松井証券

「eMAXIS Slim」と「楽天バンガード」シリーズの取り扱いがあり、SBI証券と楽天証券の良いところを併せ持った投資が可能です。

新NISAを始める際におすすめの証券会社

下記に表を作成したので自分に合った証券会社を選んでください。

証券会社の選び方は人それぞれですが、「クレジットカード積立のポイント還元率」「操作性・UI」を重視して選ぶ方が多いです。

	SBI証券	楽天証券	auカブコム証券	マネックス証券
総合評価
NISA対応	対応	対応	対応	対応
クレカ積立	対応	対応	対応	対応
クレカ積立 ポイント	0.5%~5.0%	0.2％〜1.0%	1.0%	1.1%
最低投資金額	100円	100円	100円	100円
操作性・UI	普通	良い	微妙	普通
ポイント	Tポイント Pontaポイント dポイント Vポイント	楽天ポイント	Pontaポイント	マネックスポイント
申し込み	口座開設する	口座開設する	口座開設する	口座開設する

新NISAを始める際には、以下の証券会社がおすすめです：

SBI証券

手数料が格安で、国内外の株式を豊富に扱っています。クレジットカード積立も可能で、ポイント還元率が高いです。

SBI証券は業界トップのシェア率を誇っており、手数料が格安という特徴があります。

手数料には「スタンダードプラン」「アクティブプラン」の2つのプランがあり、スタンダードプランの手数料は55円〜、アクティブプランは1日の約定代金が100万円までなら無料です。プランは途中で変更が可能なので、投資スタイルに合わせて好きなプランを選択しましょう。

なお、以下の条件を満たすと国内株式売買手数料が無料（ゼロ革命）となります。

• インターネットコースまたは、インターネットコース（プランC）のお客さま
• 電子交付サービス申込済で当社所定の電子交付設定を行っているお客さま

また、外国株式を全部で9カ国扱っており、証券会社の中では最多となっています。

• 米国株式
• 中国株式
• 韓国株式
• ベトナム株式
• ロシア株式
• インドネシア株式
• シンガポール株式
• タイ株式
• マレーシア株式

三井住友カードでの積立投資をおこなうと、積立額の0.5%~5.0%相当のVポイントがたまります。クレジットカード積立投資の上限は5万円となるので、三井住友カードを利用すると250円〜2500円お得になります。

また、SBI証券は1株から取引できるS株(単元未満株)も取り扱っているので、高配当株の投資にもおすすめです。

楽天証券

楽天ポイントを利用した投資が可能で、クレジットカード積立も対応。操作性やUIも優れており、多くの投資家に支持されています。

auカブコム証券

au経済圏と相性が良く、Pontaポイントが貯まります。プチ株（1株から投資可能）を取り扱っており、高配当株への投資に最適です。

マネックス証券

ポイント還元率が1.1%で、手数料も低いです。IPO投資にも強く、投資初心者におすすめです。

iDeCoと新NISAの併用に関するよくある質問

iDeCoと新NISAの併用について、多くの方が抱く疑問にお答えします。

新NISAが始まったからiDeCoは不要？実際のところは？

新NISAとiDeCoはそれぞれ異なる特徴を持つため、「新NISAがあるからiDeCoは不要」とは言い切れません。

新NISAは短期から長期まで柔軟に投資期間を調整でき、株式や投資信託など幅広い商品を選べるのが特徴です。

一方、iDeCoは老後の資産形成に特化し、特定の投資信託を中心に運用されます。

受け取り時の控除や解約・引き出しのタイミングが異なるため、投資計画に応じて選択する必要があります。

iDeCoと新NISAのつみたて投資枠で同じ銘柄を選んでも良い？

iDeCoと新NISAのつみたて投資枠で同じ商品を選ぶことは可能です。

しかし、リスクヘッジの観点から分散投資を意識したポートフォリオを組む方が安全かもしれません。

iDeCoと新NISA、どちらを優先すべき？

iDeCoと新NISAにはそれぞれメリット・デメリットがあるため、一概にどちらを優先すべきとは言えません。

加入可能な年齢、年間投資上限額、控除制度、対象商品などが異なります。

また、iDeCoは原則として60歳まで引き出せないのに対し、新NISAはいつでも解約・売却が可能です。

年齢やライフステージ、資産状況に合わせて選択することが重要です。

iDeCoとNISA口座は分けるべき？

iDeCoとNISAの口座はまとめても別々にしても、運用に支障はありません。

口座開設後に金融機関を変更することも可能ですので、必要に応じて手続きを行うことができます。

iDeCoと新NISAを併用する際のポイント

iDeCoと新NISAを併用する際には、それぞれの制度の特徴を理解し、自身の投資計画に合わせた運用方法を検討することが重要です。併用のメリットを最大限に活かし、効果的な資産形成を目指しましょう。